現代の女性にとって働き方の選択は悩みどころ。
正社員、派遣、パートタイム、アルバイトいろいろあります。
どの働き方にもメリットとデメリットが存在しますが、どんな働き方がもっとも女性に適したものなのでしょうか？
日本の社会は働く女性にとって、まだまだ働くためのシステムが整っているとは言えません。
現代においても日本のサラリーマンの働き方は30年前とほとんど変わらず、夫婦の一方が仕事をして、家事は配偶者がやるというのが基本スタイルになっています。
いかに女性が社会に進出し始めたとはいえ、男性の働き手のほうが多いのが現状。
そうなるとどうしても、女性は結婚をきっかけに仕事を辞めて家事に従事することが多くなってしまいます。
つまり、現代社会において女性が働こうとする場合、仕事と家事を両立していくことが求められるのです。
家事を両立できる環境の仕事を見つけることが難しいため、結局のところ女性が契約社員や正社員として働くことに制限がかかってしまうと言われています。
しかし状況は改善されつつあります。
2016年4月に「女性活躍推進法」が施行されました。
正式には「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」と呼ばれるものです。
これは働きたくても働けない女性の背中を後押しして、女性が安心して働けるよう推進する目的で施行されました。
この法律は企業に対し、自社のなかでの女性の活躍状況を把握してそこに存在する課題を提示し、その改善策を提案させるといったものです。
企業側は案を実施した後、効果を測定することも求められるため、自然と女性が働きやすい環境が築かれていきます。
これらは女性のための制度ではありませんが、労働者の味方となってくれる制度です。
「優良派遣事業者認定制度」は派遣会社に対して、厚生労働省から委託された機関が調査し、認定を下すもので、優良な派遣会社であるという保証になります。
派遣として働くという選択をする際には優良派遣事業者として認定されている業者を選ぶとよいでしょう。
また、「Pマーク」（プライバシーマーク）制度などもあります。
これは労働者と消費者のプライバシーを保護するための法律で、個人情報について適切な保護措置を行っている事業者に対して発行されるものです。
この法律を遵守している職場であれば、より働きやすい環境に近いかもしれません。
そのほか、時短勤務や有給休暇の適切取得の推進、フレックス勤務を可能としている職場やリモートワークやテレワークを導入している企業など自らのライフスタイルにあった企業を自らで選択していく必要があります。
未だ女性にとって働きやすいとは言えない日本の現代社会ですが、今後は改善の余地も見られるかもしれません。
少しでも働きやすい環境に自らを置くこと、そしてそうした場所で活躍を続けていくことが今後の日本社会のためにもなるのではないでしょうか。
