近年、テレワークやモバイルワークを取り入れる企業が増えています。
一般的に、会社の外で働いたり自宅で仕事をするのをテレワークやリモートワークと呼んでいますが、テレワークとはいったいどういった働き方を指すのでしょうか？
ここではテレワークについて解説し、テレワークを取り入れている業種などについてご紹介します。
テレワークとは、情報通信技術ICT（Information and Communication Technology）を活用した「場所や時間に特別な縛りを設けず、柔軟に働くことができるワークスタイル」のことです。
テレワークの“テレ”とは電話の「tel」ではなく、英語で「遠い、離れた」という意味の“Tele”のこと。Tele + work が語源となりテレワークと呼ばれています。
テレワークは働く場所によって、さらに呼び方が変化します。
自宅で働く場合は自宅利用型テレワーク（在宅勤務）、施設を利用する場合は施設利用型テレワーク（サテライトオフィス）、カフェなどの飲食店や得意先などへの外出先や移動中などで働くモバイルワークなどがあります。
「テレワーク」は実は少し古い言い方で、最近ではリモートワークと呼ぶのが一般的です。
どちらも意味は変わらず、会社員として働いている人が、自宅などで仕事を行う勤務スタイルのことを言います。
なぜ、二つの名前が混在するのかというと、企業がリモートワークを取り入れた際に施される国からの助成金にあります。
助成金の名前が「職場意識改善助成金（テレワークコース）」となっているため、テレワークという名前は最近でも使われるケースがあるのです。
今後、仕事を自宅でもできるような職場・業種で働きたいという方も多いのではないでしょうか。
テレワークを導入する企業が増えているからといって、どんな仕事でもテレワークができるわけではありません。
主に以降の業種がテレワークを積極的に導入する傾向があるので、チェックしてみましょう。
・SE（システムエンジニア）
・PE（プログラマー）
・CADオペレーター
・イラストレイター
・ライター
・デザイナー
以上のようにテレワークではIT系やフリーランスが多い業種で用いられることが多いです。
最近では、2016年に資生堂がリモートワークを導入し注目されています。
資生堂は、1990年に育児休暇制度を採り入れ、2003年には事業所内に保育施設を導入するなど、働く女性に優しい環境づくりに注力していました。
2016年以前は、育児や介護をしている人のみが対象であったリモートワークを全社員にまで範囲を広げたのです。
一部条件はあるものの、リモートワークはさまざまな業種でも取り入れられてくることが予想されます。
リモートワークを取り入れにくいと言われる業種の1つに不動産があります。
しかしその中でも率先して導入したのが東急リバブルです。
以前から「働き方改革」と題しさまざまな工夫をしていた東急リバブルは、2016年6月からリモートワーク制度の運用を開始しています。
この導入は外回りの多い営業職にとって非常に有意義であると考えられ、今後さまざまな業種の営業職の働き方に影響すると予想されています。
現在、テレワークが行えるのは一部の業種であったり、会社の提示する条件に当てはまる場合のみであったりと、リモートワークにも制限が設けられているのが一般的です。
ですが、今後は多くの企業が導入を始め、一般的なものへと変わってくるでしょう。
そして、今後はさまざまな企業がテレワークを導入し、国レベル、または世界レベルで働き方が多様化されていくと考えられます。
